• ISO9001,ISO14001認証取得
株式会社ルミナ
東京都品川区中延1-2-17
TEL 03-3787-3161
FAX 03-3784-6463
IP電話  050-3536-3161
株式会社秋田ルミナ
秋田県大仙市大曲西根字元木108
TEL 0187-68-4040
FAX 0187-68-4160
IP電話  050-3537-4040
PT.TOKYO LUMINA INDONESIA
Kawasan MM2100 Jalan Lombok 2, Block O-3 Desa Gandamekar, Kecamatan, Cikarang Barat, Bekasi 17521, Indonesia.
TEL&FAX +62-21-898-0068
【株式会社秋田ルミナ】
ISO 9001/14001 認証取得

【株式会社ルミナ】
ISO 9001 認証取得
 

会社概要

テクノロジーが進歩してもオンリーワンへの情熱は変わりません。
国際水準の優れた品質で「世界に伸びるルミナ」。
社員ひとりひとりの能力を存分に発揮できる明るい職場環境と人材こそ資産であり企業の活力の源泉と考え、
お客様と社会へ貢献し、企業の発展と働く人々の幸せを実現することを経営理念としています。


会社概要
株式会社ルミナ  株式会社秋田ルミナ
設立 昭和41年5月6日
所在地 東京都品川区中延1-2-17
TEL 03-3787-3161(代表)
FAX 03-3784-6463
資本金 1,600万円
代表 取締役社長 佐々木訓弘
取引銀行 東日本銀行荏原支店
横浜銀行武蔵小杉支店
商工中央金庫押上支店
みずほ銀行荏原支店
設立 昭和46年10月26日
所在地 秋田県大仙市大曲西根字元木108
TEL 0187-68-4040
FAX 0187-68-4160
資本金 5,000万円
代表 取締役社長 佐々木訓弘
取引銀行 秋田銀行大曲支店
北都銀行大曲支店
社員数 87名(平成28年4月現在)
敷地面積 23,346㎡
PT. TOKYO LUMINA INDONESIA
設立 April. 2013
所在地 Kawasan MM2100 Jalan Lombok 2, Block O-3
Desa Gandamekar,Kecamatan Cikarang Barat,
Kabupaten Bekasi, Indonesia
TEL&FAX +62-21-898-0068
資本金 USD300,000
役員
駐在員
Commissioner: 佐々木 訓弘
President director: Ho Lu Sang
沿革
1966年 創業者佐々木弘三が東京都品川区の現在地にて(株)ルミナ創業
自動点滅器及びバイメタルリレーの生産開始
1971年 秋田県大仙市の現在地にて(株)秋田ルミナ創業
(株)ルミナより製造業務を移管
1973年 自動車温度センサー(排ガス清浄関連機器)の生産開始
1976年 (株)ルミナ社屋新設
1983年 精密部品機械加工の生産開始
1984年 (株)秋田ルミナ第3工場新設
1985年 (株)秋田ルミナ田沢湖社員研修所完成
1987年 (株)秋田ルミナ社宅新設(大仙市内)
1988年 (株)秋田ルミナ第4工場新設
1989年 (株)秋田ルミナ第5工場新設
1991年 (株)秋田ルミナ社内寮と第6工場新設
1992年 (株)秋田ルミナ第7工場新設
1993年 (株)秋田ルミナ第7工場増築
1995年 (株)秋田ルミナ第6工場増築
2000年 (株)秋田ルミナ第8工場新設
2001年 (株)ルミナ・(株)秋田ルミナの
代表取締役社長に佐々木訓弘が就任
2006年 (株)秋田ルミナ第8工場増築
ISO 9001 認証取得
2007年 (株)秋田ルミナ第7工場改築
(株)秋田ルミナ第5工場改築
(株)秋田ルミナ食堂棟新設
2008年 (株)秋田ルミナ大駐車場新設
ISO 14001 認証取得
2013年 インドネシア ブカシに PT. Tokyo Lumina Indonesia 設立

品質方針
1. 法令、規制要求事項はもとより、お客様の要求事項を満たす、高品質な製品を提供します。
2. 品質マネジメントシステムの維持・継続的改善によりお客様に信頼される品質と納期を保証します。

環境方針
1. 事業活動が環境に与える影響を把握し、技術的、経済的に可能な範囲で環境目的、目標及 び環境マネジメントシステムを定め、環境マネジメントシステムと環境保全活動の継続的 な改善を図り、必要に応じて見直します。
2. 環境側面に適用される法規制、協定及び同意する要求事項を順守し、環境汚染の予防に 取組みます。
3. 当社の事業活動が環境に与える影響のなかで、次の項目を重点課題として取組みます。
1)資源、エネルギーの効率的な利用
2)廃棄物の削減
3)排水による水質汚染の防止
4. 環境方針を社内に掲示し、教育を通じて、全従業員並びに社内で働く人に環境方針の理解と 環境保全への意識の向上を図ります。また関連する取引先様、或いは社外一般へ環境方針を公開し 理解と協力を得ます。